【非正規雇用向け】求人広告に使うべき費用はどのくらい？費用体系や相場を理解して効率化しましょう

企業にとって求人・採用業務は会社発展のための重要な役割を担っています。
そのため各企業、特に大手企業では求人広告に莫大な費用をかけているのが現実です。とはいえ、以下のような目をそむけられない問題もあります。

「採用業務の費用対効果を高めたい」
「求人広告に費用はどれくらいかかる？」
「求人サイトに掲載する相場はいくら？」

このように、採用担当者の多くは求人広告費用問題に頭を悩ませています。
今回は、求人広告にかかる費用、求人広告の費用相場と費用体系、そして求人広告費用を削減できるおすすめの施策についてご紹介していきます。

1.1人採用するのにかかる求人広告費用は？

まずは企業が1人の人材を採用するにあたって必要になる求人広告費がどれくらいなのかをご紹介します。

1人に使われる求人広告費は1人あたりの採用コストから内部コストを引くことで算出することができます。
採用コストとは、企業が人材を採用するにあたって使われる費用のことで、社内で発生する内部コストと外部に支払う外部コスト(広告費用)から成り立っています。
つまり、採用コストから内部コストを差し引けば、おおよその広告費を割り出すことができるわけです。

大手人材紹介会社の調査によると、アルバイトを1人採用するのにかかるコストは6.4万円となっており、ここから内部コストを差し引くわけです。内部コストには採用担当者の人件費が主になります。

例えば、採用担当者1名(平均月収25万円)で5名のアルバイトを採用した場合以下のようになります。

おおよその広告費として1人あたり約1.4万円ほどかかることがわかりました。
もちろん、業種や採用担当者の人件費により変動しますので1つの目安として参考にしてください。
参考:ネオキャリア アルバイトの平均採用単価

2.求人広告の費用相場【採用手法別】

求人広告にはさまざまな手法があり、それぞれでかかる費用が異なります。採用業務を効率化しコストパフォーマンスを高めるためには、その相場を把握しておくことが大切です。ここでは代表的な2つの手法をそれぞれまとめていきます。

2.1web求人掲載サイト

web求人掲載サイトの費用はサイトごとに大きく異なります。
例えば、「バイトル」「マイナビバイト」「indeed」に掲載した場合の目安は以下のようになります。

求人サイトにより、掲載費用は様々です。複数の応募・採用といった効果が得られれば費用対効果的にはお得な場合が多いでしょう。ただし、必ずしも成果が出るとは限らないため、効果検証を行うのがオススメです。それに掲載サイトによっては掲載費用はかからなく、応募された回数に応じて金額が発生する体系などもありますので事前に確認する必要があります。
参考:バイトル掲載料金表　マイナビバイトHP　indeedHP

3.求人広告の費用体系

ネットによる求人が一般的となった昨今、広告サービスの種類も格段に増えています。また、求人広告で発生する費用の仕組みもサービスごとに多種多様であり、採用担当者はそれらをすべて把握しておくことが大切です。
ここではweb求人掲載サイトに絞った費用体型を大きく4つに分けてご紹介していきます。

3.1成果報酬型

成果報酬とはその名の通り、一定の成果が達成された場合に報酬が支払われる仕組みです。求人広告においては応募や採用などの成果が発生した場合に費用が発生します。例えば、「マッハバイト」や「マイベストジョブ」が挙げられます。

成果報酬型の求人広告はほとんどの場合、初期費用や掲載料が無料となります。ただし、応募や採用など、成果が発生するたび、契約内容に従った費用がかかります。発生する報酬はサービスを提供するサイトにより異なりますが、応募時に8,000円～1万円程度、採用時に1万～3万円を支払うことが多いでしょう。

成果が発生しない限りは費用がかからないため、初期費用やランニングコストをなるべくかけたくない企業にとってはメリットがあります。ただし、成果が発生した場合はそれなりに費用がかかることや、積極的な広告活動が行われるわけではないため、想定しているよりも応募数が少なくなる可能性があるといったデメリットがあります。
こういったことから成果報酬型は、応募や採用など確実な成果にのみ費用をかけたい、という企業におすすめの費用体系です。

3.2掲載型

掲載型は費用を支払うことで一定期間、企業の採用情報を求人サイトに掲載できる仕組みです。例えば、「マイナビバイト」や「バイトル」などが挙げられ、掲載料金は掲載場所や掲載期間によって費用が決まっています。また、求人サイトによってその費用は異なり、20万円〜100万円を超えるケースもあります。

掲載期間や掲載サイトによって大きな初期費用がかかる点はややデメリットです。その一方で、集客力のある求人サイトに固定で掲載できるため、企業認知や別サイトからの応募など、間接的なメリットがあります。また、他の型と併せて運用することでより効果を高めることも可能です。
このような特徴を持つことから、掲載型は自社求人の認知度を高めたいという企業に向いています。

3.3運用型

運用型とは、求人に特化した検索エンジンを利用した求人広告です。例えば、indeedが有名です。
運用型求人広告を無料で利用する場合は自社運用が前提となります。検索エンジンから得られるデータをもとに閲覧率の向上や応募者数の増加などといった工夫を自ら行えるのが特徴です。また有料オプションを使うことで、更に閲覧数を高めることができます。

例えば、有料オプションを使うことで、検索エンジンの上位に「スポンサー求人」として表示されるようになり、求職者の目に留まりやすくなります。得られるデータも無料時より増えるため効率的な広告運用を行うことができるようになります。
ただ、自社運用が前提であるため、担当者に知識が必要で負担もかかる点がデメリットです。無料でも成果を出すことは可能ですが、運用知識や実行する時間が取れない場合、成果に結びつけることは難しいでしょう。

一方で、有料掲載にすることで運用時間があまり取れなくても取得可能データ種類の増加や上位掲載ができるので、応募数の増加を効率よく行える点はメリットです。自社運用しつつ求人をしたい場合にはおすすめの費用体系です。

3.4完全無料型

完全無料型は、求人情報の掲載・応募・採用までがすべて無料の広告です。
例えば、求人ボックスが完全無料型にあたり、多くの企業が求人情報を掲載しています。無料という料金体系であるため費用がかからないのが大きなメリットです。ただし、すでに多くの企業が利用し、更に次々と新規求人が掲載されています。そのため、せっかく掲載しても、自社の求人が他の情報に埋もれてしまう可能性が高いのがデメリットです。

求人広告にかかる費用を抑えたい、他の広告も出しているが更なる一手として利用したい、それほど採用を急いでいない、といった企業であれば完全無料型は向いています。完全無料型は、他の広告媒体と併用して使うことが一般的です。また、求職者が目にする確率を高めるため、複数の完全無料型サービスを利用するというのも考え方のひとつになります。

4.求人広告の費用を抑える方法

求人にかける費用の多くは広告が占めています。ここでは求人広告にかかる費用を抑える方法についてご紹介します。

4.1応募率の改善を行う

求人広告出稿時の応募率（CVR）を改善することで、同じ費用でもより多くの応募を集めることができます。

例えば
①広告が1,000回閲覧され、応募率0.5%の場合、応募数は5件

1,000pv（閲覧数）×0.5%（応募率）＝5件（応募数）

②広告が1,000回閲覧され、応募率1.0%の場合、応募数は10件

1,000pv（閲覧数）×1.0%（応募率）＝10件（応募数）

仮に、どちらも同じだけ広告費を使用していた場合、②の方が効率良く獲得できていることが分かります。つまり、求人を見てもらうことも重要ですが、どうしたら応募に繋がるかを分析し改善していくことが最も重要です。

改善策としては、求人票に記載してある仕事内容や職場の雰囲気、労働条件等、募集内容を具体的に記載しましょう。写真や数字を用いて伝わりやすくしたり、現役社員の本音を記載したりなど、より具体性のある要素を取り入れることで改善に繋がるでしょう。

4.2リファラル採用に取り組む

リファラル採用を奨励することで広告費を削減することが可能です。
リファラル採用とは既存社員からの紹介された人材を採用する方式になります。求人広告を打つ必要がないため、費用がかかりません。一見するとコネ入社・採用のように思えますが、リファラル採用では面接・採用試験等を通常通り行うため、コネとは異なり公平性があります。
費用がかかりにくい他の採用方法はこちら▼

また、リファラル採用の特徴として、紹介された人材は自社の業務内容や職場の雰囲気などをより理解している点が挙げられます。すでに働いている人からの紹介を受けた人材であり、事前に情報共有されていることが多いためです。リファラル採用を推し進めるためには、紹介してくれた人へのインセンティブ支給が有効です。費用はかかりますが、求人広告を行うよりも抑えることができます。

4.3無料施策を併用する

有料求人広告に加え、無料の求人掲載媒体を併用することで、費用をかけずに獲得の間口を広げることができます。
無料で誰でも簡単に始められるため、限られた広告予算でさらに応募数を獲得したい企業は特におすすめです。また、無料施策を実施し、得られたデータやノウハウを有料求人広告に活用することもできます。

ただし、無料施策においても、有料施策同様に分析、改善を繰り返しながら運用しなければ、期待している効果を得られません。また、効果が出ないからといって、無料施策の改善に注力しすぎてしまうと、限られた機能内で試行錯誤しなければならず、リソースを無駄にする可能性もあるため注意が必要です。

5.まとめ

企業にとって人材の採用は最重要事項のひとつですが、年々増大するコストを削減するための工夫も同時に行う必要があり、難しい課題となっています。

採用の費用対効果を高めるためにも、まずは自社が求人広告にどれくらいの費用をかけているのか把握しましょう。そして1人採用あたりにかかる広告費用が高すぎないかを見直してみてください。その上で、求人広告サービスの費用比較や応募率の改善などのさまざまな施策を行っていきましょう。